離職率

社員が1日に1人はいなくなっていく。それがブラック企業

退職届

社員が1日に1人いなくなっていく・・・まさにブラック企業です。どんなに嫌なことがあってもそう簡単には1度就職した会社を辞めることはしないでしょう。

 

それが1日に1人は辞めていくなんてありえないことだと思います。そのような企業は、社員数も多いですが、辞めていく分の社員を補充しなければならないので、どうしても1年中、求人を募集しているのです。

 

だから大手で規模が大きくても、CMでお馴染みの企業でも、ブランド名の知名度が高くても、だから安心できる優良企業だと判断するのは非常に危険なことなのです。

 

なぜなら、そのような企業こそ、ブラック企業の巣窟になっているからです。

 

大手だからと言って安心するのは間違い!

 

ネットで検索して離職率が高いブラック企業を調べてみると本当に驚いてしまいます。

 

なぜなら、誰でも知っている世界的にも知名度のある大手企業ばかりがブラック企業と名指しされているからです。

 

そこの企業の元社員の発言なので間違いはないと思います。まさか、このような名前の知られている企業で、ブラックなことが行われているなんて、予測もできないことでしょう。

 

だって、入社する本人も家族も、大企業に就職できたのだから安心!と思っているわけですから、まさか働き始めたら、そんな扱いを受けるなんて思ってもいないことでしょう。

 

しかし、そのようなケースで、ブラック企業に入社してしまう若者が本当に多いのです。

 

毎年ブラック企業大賞といわれるランキングが発表されていますが、皆さんが知っている企業がもの凄い数紹介されています。

 

このランキングもかなり信憑性は高いですから、まずは目を通してみることをおすすめします。

 

ブラック企業ランキングは信用できるの?2014年はヤマダ電機が大賞受賞。

 

高い離職率となっている職場は、どんな仕事環境なのか?

 

個人的なイメージでは、一番多いのはとにかく長時間労働。これに尽きると思います。入社して、数ヶ月もたっていないのに、時には徹夜で仕事をさせられる・・・なんて企業が多いのです。

 

確かに、そんなふうに社員を扱えば利益を出すことができると思います。だって、社員の命を削るような働かせ方をしているわけですから・・・。

 

命を削ると言うと大げさですが、実際に徹夜続きで働いてみるとわかるでしょう。数回なら気持ちの部分でなんとか耐えられるかもしれませんが、それが継続的に続くわけです。

 

大手の広告会社のようにお給料ももらえて、企業ブランドも高く、その他の面で得るものがあればいいのですが、ブラック企業の場合は得てしてありません。

 

そして、過労死する人や、精神的に追い詰められて、辞めてしまう人が急増してしまうのです。

 

本当にある大手企業では1日に1人が辞めていく・・・というブラック企業の現状があるのです。

 

それでもその企業はやり方をかえないということは、社員を使い捨てても企業が存続すればいいと思っているからです。

 

どんな業種が離職率が高いのか?

 

離職率の高い会社をさけるために、会社ごとの情報を集めるのも大切ですが、もっと大まかな傾向をつかむためにも、業界別に離職率を考えてみましょう。

 

各業界の新卒者3年以内の離職率を表にまとめてみました。(※厚生労働省の「新卒者の離職に関する資料」より)

 

業種

離職率(平成23年、3年離職率)

宿泊・飲食サービス 52.3%
生活関連ササービス・娯楽 48.6%
教育・学習支援 48.5%
鉱業、採石業 7.0%
建設業 29.2%
製造業 18.7%
電気・ガス・水道 10.6%
情報通信 24.8%
運輸・郵便 24.3%
卸売 28.9%
小売業 39.4%
金融・保険 20.9%
不動産 38.2%
専門・技術サービス 33.5%
医療・福祉 38.8%
複合サービス 19.5%
その他サービス業 71.1%

 

 

離職率が高い傾向があるのはホテル・飲食・教育・娯楽。

 

新卒者における3年以内の離職率の割合が40%を超えている業種は「ホテル」「飲食」「娯楽」「教育」になっています。

 

宿泊・飲食サービス 52.3%
生活関連ササービス・娯楽 48.6%
教育・学習支援 48.5%

 

実際にどのような仕事になるのかもう少し詳しく見ていきましょう。

 

宿泊・飲食サービス

 

「旅館、ホテル、リゾートクラブ、食堂、レストラン、喫茶店、ハンバーガー店、デリバリーなど。」

 

宿泊はホテル業界、飲食はそのまま飲食店というイメージで問題ないと思います。

 

生活関連サービス・娯楽

 

「クリーニング、美容室、理容室、エステティック、結婚相談、 結婚式場、冠婚葬祭、家事サービス業、パチンコホール、カラオケボックス、フィットネスクラブ、ゴルフ場など。」

 

美容師や理容師やクリーニングなどの就業者は120万人、パチンコなどの娯楽業が98万人となっています。どちらも離職率が高いイメージがあります。

 

 

教育・学習支援

 

学習塾、幼稚園、小学校、中学校、高校、大学、専門、音楽・書道・英会話教室、図書館、美術館、博物館など

 

幼稚園〜小学校、中学校などは公務員として働くケースがほとんどですので、ここではおそらく学習塾の離職率が非常に高くなっているのだと思います。

 

一方で、塾業界は経験なしでも転職がしやすく、最初の年収が高めに設定されていますので、正社員の異業種転職を考えている場合、仕事内容が合うならおすすめの職種なのかもしれません。

 

気になる?あの会社、あの業界の入社5年目の「年収・お給料」を分析してみます。

 

 

「人が辞めない」離職率が低い業種のお仕事

 

次に、なかなか人が辞めない離職率が低めになっている業種についても細かい仕事内容を紹介してみたいと思います。

 

気になるものがあれば、さらに求人を調べてみても面白と思います。

 

情報通信

 

インターネットプロバイダ、電話通信、携帯電話、テレビ局、ラジオ局、衛星放送、ソフトウェア開発、情報処理、ゲーム開発、アニメーション制作、インターネット、新聞、出版

 

運輸・郵便

 

鉄道業・水運業・道路旅客・航空運輸業・倉庫業・運輸に附帯するサービス業・郵便業

 

卸売り

 

各種商品卸売(婦人、子供服、下着、繊維、靴、かばん、果実、野菜、肉、鮮魚、木材、ガラス、塗料、プラスチック、石油、鉄鋼)など

 

小売業

 

百貨店、スーパー、家具、建具、ドラッグストア、薬局、化粧品、ガソリンスタンド、スポーツ用品、ホームセンター、ジュエリー、ペットなど

 

金融・保険

 

銀行、信用金庫、農協、消費者金融、クレジットカード、商品先物、投資運用、生命保険、損害保険、共済など

 

不動産

 

土地売買、賃貸仲介、駐車場、総合リース、器具賃貸、レンタカー、レンタルビデオ

 

 

鉱業・採石

 

金・銀鉱業、 石炭、原油、天然ガスなど。

 

建設

 

土木工事業、造園、リフォーム、 舗装工事、大工、とび、左官、内装、ガラス、電気工事、冷暖房設備など

 

製造業

 

飲料・たばこ・飼料・繊維・木材・パルプ・紙・化学工・石油製品・金属製品・ゴム製品・電子部品・デバイス・電子回路・情報通信機械器など

 

電気・ガス・水道

 

電気・ガス・水道業

 

専門・技術サービス

 

研究所、法律事務所、行政書士、税理士、広告業、獣医、建設設計、測量など

 

医療・福祉

 

病院、歯医者、看護師、はり師、きゅう師、柔道整復師、保健所、社会保険組合、老人ホーム、訪問介護

 

複合サービス

 

郵便局、協同組合

 

その他サービス業

 

ビルメンテナンス業、建物サービス業(清掃,保守,機器の運転)、警備業、産業用設備洗浄業

 

 

→→リクナビNEXTはこちらから。・・・気になる職種を見つけたら、実際にどんな求人が出ているのか探してみましょう。

 

あくまでも数字上は離職率が低いだけで、自分にあうあわないというのも大きな要素になると思います。ただ、平均よりも人が辞めない仕事とされていますので、ピックアップしたなかで気になる職業があるようであれば、「どんな条件で求人が出ているのか?」を調べてみて、自分なりに噛み砕いてみると将来自分にあった仕事が見つかるかもしれません。

 

参考にしてください。

 


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